「今すぐ辞めたい。バックレたらどうなるんだろう」
この記事を読んでいるということは、あなたは会社をバックレようとしていますね?
もしかしたらもうすでにバックレた後かもしれません。
そうでなくても、今の会社に不満を抱いているのは間違いないでしょう。
結論から言うと、正社員のあなたが会社をバックレた場合、懲戒解雇や損害賠償請求される可能性があります。
そのため、バックレることは絶対におすすめしません。
「もう絶対に会社に行きたくない!」と、思っていてもバックレるのはやめましょう。
「そんなこと言っても、会社に行くの辛いし…」という、あなた!
安心してください、バックレずに、かつ今日から会社に行かずに即日退職することができます!
この記事では
- バックレなくてもできる即日退職の方法
- 正社員がバックレるデメリット
- バックレてしまったらすべきこと
すでにバックレてしまった人やバックレようかなと考えてるあなたは、人生に関わるので、絶対に最後まで読み進めてください。
目次
正社員が仕事をバックレたときの3つのデメリット
バックレるときは後のことまでは考えてないかもしれませんが、不安を感じてるのも事実でしょう。
ここでは正社員のあなたが仕事をバックレた場合どうなるかお伝えするので、これから起きるリスクを把握しておいでください。
正社員がバックレるデメリット①長期間の無断欠勤による懲戒解雇処分
懲戒解雇とは、簡単に言うと「クビ」と同じです。
労働の中でも最も重い処分で、犯罪に例えると死刑宣告に値するほどの罰則になります。
会社によっては、就業規則にて「14日以上無断欠勤した場合には懲戒解雇とする」と定めれてることもあるので、あなたの会社の就業規則を確認しておいて下さい。
実際には懲戒解雇が有効と認められるのは簡単ではないですが、それでも無断欠勤が原因で懲戒解雇となった事例は複数あります。
一度でも懲戒解雇になってしまうと、今後の労働人生において大きな妨げになる場合もあるので、懲戒解雇処分を受ける前に正式な退職手続きを取りましょう。
正社員がバックレるデメリット②損害賠償請求をされる
無断欠勤したことにより損害が生じた場合は、損害賠償を請求される可能性もあります。
最初は裁判ではなく示談によって損害賠償請求をしてくるので、この段階であなたに法律の知識がなければ「すぐに払わなければいけないどうしよう」と精神的に追い込まれることもあるでしょう。
示談での話し合いに相手が応じなければ、諦めるか、損害賠償請求訴訟を起こして裁判で争うかになります。
実際には、損害賠償で得られる金額よりも弁護士費用や裁判費用が高く付くため、諦めるケースが多いですが、中には徹底的に争う選択をする会社もあります。
お金の問題ではなく、あなたを追い詰めるつもりで弁護士を雇って請求してくる場合もあるので気をつけましょう。
正社員がバックレるデメリット③給料を未払いにされる
給料はこれまでの労働の対価に対して支払われるので、どんな辞め方をしようが必ず支払わなければなりません。
とは言え、会社側としても突然急にバックレた社員に給料を支払いたくなくなる気持ちも少なからずあるでしょう。
損害賠償の請求をしても実際には貰えない事は会社側も知ってるので、給料を支払わずに何とか損害を抑えようと考えます。
【即日退職】今日から仕事に行きたくない!バックレてしまうその前に…
正社員が会社をバックレると起こるリスクについて説明しました。
もしかしたら、この記事を読んでいる時点で既にバックレてしまっていたり「会社バックレようと思っていたのに、どうすれば行かずに済むんだよ….」と考えている方もいるでしょう。
というわけで、ここからは、
- 既にバックレてしまって焦っている人
- 明日から会社に行きたくなく、これからバックレようとしている人
に向けての応急処置や対応策をお伝えします。
バックレをそのまま放置すると転職にも影響しますし、最悪、損害賠償を請求される恐れもあるので、ぜひこれから伝える方法を実行してください。
即日退職についてはこちらの「【注意点必読】即日退職で知るべきこと!有給なしの人は?労働基準法違反は大丈夫?」でさらに詳しく紹介しています。
バックレずに確実に即日退職したいなら「退職代行サービス」を使うのがおすすめ。
退職代行を使うことで、面倒な退職の手続きや有給の取得などをあなたの代わりに行ってくれます。
費用はかかりますが、確実に退職できますし、転職サポートをしている代行業者もあり、転職が決まると代行費用をキャッシュバックしてくれるところもあります。
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正社員のバックレ応急処置①当日でも構わず休みを伝える
今日バックレてしまったあなたは、もうすでに出勤時間が過ぎてしまっていても構わないので、本日お休みするとお伝えしてください。
「夜中から体調を崩してしまって、朝方に病院に行き、今まで連絡出来ずにいました。ご連絡が遅れて大変申し訳ないですが、本日出勤できそうにないのでお休みさせて頂きます」
理由は何でも良いですが、例えば上記のような連絡が遅れてしまった事に納得がいく理由を伝えると怒られずに済みます。
出勤時間がまだの場合でも、
「昨日の夜から体調を崩してしまって朝まで様子見てたのですが、治りそうにないので本日お休みさせてください」
と伝えると大体は了承してくれるでしょう。
逆に連絡をせずに休むと無断欠勤扱いになってしまい、場合によっては無断欠勤で生じた損害を請求される恐れがあるのです。
正社員のバックレ応急処置②退職届を用意して内容証明郵便で送る
休みを頂いてる間に退職届を用意して必ず内容証明郵便で提出しましょう。
内容証明郵便で送ることで、
- 退職届を出した事実
- 退職届を郵便で発送した日付
- 退職届の内容
これらが証明されるため、「そんな物は受け取ってない」と言い逃れされる事態を防げるのです。
そして、民法第97条に、
隔地者に対する意思表示は、その通知が相手方に到達した時からその効力を生ずる。
とあるので、例え受け取り拒否されようとも到着した時点で退職の意思表示ができた事になります。
内容証明を送るときのルール
まず、内容証明を送る際には、同じ内容の文書を3枚用意してください。
- 【原本】会社に送る用
- 【謄本】自分用の控え
- 【謄本】郵便局の保管用
会社に送る用は必ず原本でないとダメなので、初めに会社用の文書を作成して、残りの2枚はコピーしておきましょう。
パソコンで作成する場合は、そのまま3部印刷すればOKです。
通常、内容証明では以下のような字数・行数の制限がありますが、電子内容証明郵便なら制限もないので1枚の用紙の中で比較的自由に書けます。
内容証明の字数制限 | |
---|---|
縦書き | 1行 20字以内 1枚あたり26行以内 |
横書き | 1行20字以内 1枚あたり26行以内 |
1行13字以内 1枚あたり40行以内 | |
1行26字以内 1枚あたり20行以内 |
内容証明郵便での退職届の書き方テンプレート
- 退職日は到着から2週間後の日付を記載する
- 住所と名前の記載をする
有給休暇を申請する前提でのテンプレートですが、有給休暇がない場合は、この部分を削って提出すれば問題ありません。
内容に関しましては、テンプレートを参考にあなたの状況に合わせて変更してください。
内容証明郵便の出し方
封筒は以下を参考に記入してください。
郵便局の窓口で出す場合は、3枚すべて持って行きます。
中身をその場で確認するので封は締めずにお持ちくださいね。
発送する際には必ず「配達証明」をつけましょう。
配達証明をつける事でいつ配達したのか日付が明確に分かります。
正社員のバックレ応急処置③退職代行に相談する
自分で動く気力もない場合には、退職代行に相談して、退職の意思を代わりに伝えてもらいましょう。
ここまで、
- 当日の休みの連絡
- 内容証明郵便で退職届の提出
についてお伝えしましたが、この2つはすべて自分で行う場合の方法です。
実際、バックレを考えているほどなら、もうすべて放棄したいくらいの気持ちでいると思います。
できれば誰かにすべてお任せしたいと考える事もあるでしょう。
そんな時に役立つのが退職代行です。
退職代行を利用した場合の退職成功率は100%と、失敗するリスクがありません。
自分で内容証明を送る余裕があるなら良いですが、その場合は、保険証の手続きや離職票で会社の人と連絡を取る必要があります。
ですが、退職代行に依頼すれば、そういった手続きに必要な書類も郵送してくれるよう伝えてくれるので、会社の人と一切関わることなく退職できるのです。
さらに、退職のプロにお任せするので、不安なことがあってもすぐに相談でき、最後までスムーズな流れで終えることができます。
また、こちらの退職代行で引き継ぎせずに辞めても大丈夫!懲戒解雇や損害賠償についても言及という記事では懲戒解雇や損害賠償について詳しく書いてあります。こちらも合わせてお読みください。
正社員のあなたがすでにバックレてしまったその後は…..
ここからは現段階ですでにバックレているにも関わらず「放置していても平気だろう」とたかをくくっているあなたに、このまま何もしないでいるとどうなるのかというところについてお話しします。
無断欠勤扱いで何度も連絡が来る
まず、バックレ当日は当然ながら会社から何度も連絡が入ります。
しかし、当日ならまだ会社側も怒っているわけではなく、心配して電話をかけているケースが多いです。
バックレた身からすると、心配して電話をかけて来てると分かっていても電話が鳴るたび怖くてドキドキしてしまいますよね。
可能であれば、一旦電話が切れるのを待ったあとしばらくして折り返し電話して、最初に紹介した通りお休みを頂いて下さい。
1日だけの無断欠勤なら厳重注意で終わることもありますし、まだ遅くはありません。
とは言え、たくさん悩んだ末に勇気を出してバックレを実行したのに、「電話をしたら振り出しに戻ってしまうじゃないか!何言ってんだ!」と言いたい気持ちも分かります。
ですが、正式に退職しないと後々面倒なことになってしまいますので、電話をするのがどうしても嫌なら、そのまま退職代行に任せましょう。
会社の人が家を訪ねて来るケースも
その日全く連絡が取れずにいると、会社の人が家を訪ねてくる可能性もあります。
もちろんあなたが実際に家にいる場合には居留守を使うと思いますが、家に来られるのは気分良くないですよね。
なので、会社に行かなくてもいいので、自宅に来られる前に連絡だけは繋がるようにしておくのが良いです。
いつまでも音信不通だと捜索願いを出されることも…
稀にですが、全く連絡が取れずに数週間経つと、捜索願を出されるケースもあります。
ただその前にご家族に連絡が行くので、仕事を無断欠勤していることが親バレする可能性は高いです。
基本的に捜索願は家族が出すのが一般的ですが、家族にも連絡がつかず行方が分からない場合は、事件に巻き込まれた可能性も考えて会社が出す場合があります。
【体験談】正社員が会社をバックレたら損害賠償を請求された話
実際に会社をバックレて損害賠償を請求された村上さん(仮名)から話を聞きました。
村上さんが会社をバックレようと考えたのは、社長のパワハラが原因だそうです。
社長には良くして貰っていた事もあるようですが、事あるごとに見下すような発言をされていたとのこと。
表向きは何ともないように接していたようですが、内心ではかなりのストレスが溜まり、仕事を辞めたいと思うよになっていたそうです。
しかし、その事を社長に伝えると「繁忙期だから無理」と言われ話を無かった事にされてしまい、辞められなかったと話していました。
ある日、朝起きて仕事に行こうとするも社長の「本当に使えないよな、お前」という言葉が頭を駆け巡りどうしても行く気になれずにそのままバックレてしまったそうです。
その後、社長から何度か連絡が来ていたので勇気を出して電話を取り「もう仕事には行けません。辞めます。」と伝えると、多少揉めたものの了承してくれ、安心したのもつかの間…
給料日になると、「あんたが無断欠勤したせいで損害が生じたから2週間分の損害を給料から払ってもらう」と一方的に言われ、勝手にひかれてしまったそうです。
もちろんこれは正しい対応とは言えません。
法律では賃金を必ず全額支払うことが定められており、勝手に相殺する事は認められていないのです。
労働基準法24条
賃金は、通貨で、直接労働者に、その全額を支払わなければならない。(一部抜粋)
引用元:厚生労働省
ただ、法律で決まってるからと言って、社長に伝えても「なら裁判でも何でもしろ」と言われるだけできっちり払ってもらえる事はなかったそうです。
ですが、村上さんは、弁護士費用を払って裁判をする労力を考えても割に合う金額ではなかったため、労働基準監督署に通報して終わったとのこと。
しかし、労働基準監督署もとくに何もしてくれず、結局は泣き寝入りするしかなかったと話していました。
このように、実際に損害賠償を請求される事はなくても給料から引かれたり、給料そのものが全額払えなかった事例は実際に存在するので、バックレは良い選択とは言えません。
正社員がバックレたとき社会保険の手続きはどうすればいい?
正社員がバックレたときに気がかりなのが、社会保険やその他の手続きについてですよね。
正社員の場合、退職にあたって以下の手続きを済ませなければなりません。
- 健康保険証
- 離職票
- 雇用保険被保険者証
- 源泉徴収票
- 年金手帳
しかし、これらは基本的にあなたが手続きする必要があるので、会社に連絡しなければなりません。
そのまま放置し続けると、年金の未払いや健康保険未加入で、今後大きな不利益が生じる恐れがあるのです。
また、こちらの退職時の荷物整理はどうするべき?簡単に分かるチェックリストを紹介という記事では退職時の荷物整理について詳しく書いてあります。こちらも合わせてお読みください。
正社員がバックレたら転職活動への影響はある?
今の仕事をバックレたとしても、いずれは他の職場で働かなければなりませんよね。
「バックレが知られて雇ってもらえないかも」と心配になるかもしれませんが、基本的に知られる事はありません。
とは言え、狭い地域や狭い業界でバックレると話が行き渡る事もあるので注意が必要です。
ただのバックレなら事情を考慮してくれる事もあるかもしれませんが、懲戒解雇処分を受けたことが知られてしまえば、ほぼ確実に不採用になるでしょう。
バックレたせいで就きたかった仕事に就けないなんて事になったら絶対に後悔するので、何度も言いますがバックレはいけません。
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退職を伝えてもなかなか了承して貰えない場合や精神的に辛く苦しい場合は、もうその日から会社に行きたくない事もあるかと思います。
人によって事情は様々なので、即日に退職することが非常識だとは言いません。
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そのため、即日退職であっても損害賠償を請された事例はありません。
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